いよいよ12月に入って年末商戦を控えるなか、アップルが一部の部品サプライヤーにiPhone 13シリーズの需要が弱まってきていると伝えたとの噂が報じられています。
これはiPhone 13およびiPhone 13 Proの2機種、人気を牽引してきたモデルの配達予定日が前倒しになり始め、クリスマス前に出荷できるようになった状況を受けてのものです。ちなみに先日、iPhoneやiPadの一部モデルが主要アジア市場でクリスマスまでに届かない可能性があるとの日経報道があったばかりです。
Bloomberg報道によると、アップルは10月に半導体不足を理由として、2021年内のiPhone 13の生産台数を1000万台も削減したとのこと。もともと年内に9000万台を生産する予定だったものの、Broadcom（主にワイヤレスチップ）やTexas Instruments（バッテリーDC-DCコンバーターほか）といった主要サプライヤーが必要な量の部品を供給できないため、との記事もありました。
アップルはその減産分を、半導体供給が改善される2022年に補う（余分に売る）ことを目指していたものの、顧客がそれほど注文してくれないかもしれない、とサプライヤーらに通知しているとのことです。
なぜなら、品不足と配達の遅れで多くの消費者は苛立っており、そこにインフレと新たな変異株・オミクロン株が新たな懸念をもたらし、結局はiPhone 13を完全に見送って2022年モデルを待つかもしれない。Bloombergはそうした予想を述べています。
アップルのティム・クックCEOは、10月の第4四半期決算説明会で、iPhone、iPad、Macの供給制約（部品不足により作りたくても作れない）により約60億ドル損失を被っており、供給問題は12月まで続くと述べていました。
iPhone 13シリーズはプロセッサの処理速度やカメラの性能も改善されていますが、前年モデルとデザインはほぼ同じで、革新的な新機能にも乏しく、マイナーチェンジに留まっています。発売直後こそ最新iPhoneへの熱気が充満していましたが、そのハネムーン的な時期がすぎれば顧客も冷静になり、次のiPhoneを待つかという気になるのかもしれません。