中国スマートフォン大手OPPO（オッポ）の日本法人、オウガ・ジャパン（東京・中央）は28日、スマートフォンの新機種を発表した。約28分で急速充電ができる機種で、20代後半〜30代など仕事や育児などで十分な充電時間を確保できない世代を狙う。
新製品「OPPO Reno10 Pro 5G」はミドルハイの位置づけで、バッテリー性能やカメラ性能を上げた。急速充電の機能により隙間時間でも充電できる。OPPOスマートフォンバッテリーの容量は4600ミリアンペアで、寿命は一般的なバッテリーと比べて約2倍の4年間もつという。
通信キャリアではソフトバンクから10月6日に発売し、機種代金の通常価格は8万640円となる。
同日、製品構成の見直しについても発表し、今後発表する製品にも急速充電の機能を盛り込む方針を明らかにした。新型コロナウイルスの5類移行などで移動が増え、「日本でも急速充電のニーズが増えている」（オウガ・ジャパンの河野謙三専務取締役）という。
同社によると、日本国内での知名度は2023年度に約7割に達した。新機種では約30万台の販売を目指す。調査会社のMM総研（東京・港）によると、OPPOは22年度の国内オープン市場でシェア7.7%と4位だった。河野氏は「新型コロナ禍でできなかった店頭での販促イベントなどを復活させていきたい」と述べた。「OPPO Reno10 Pro 5G」、充電スタイルを変える80W“ワンダフルチャージ”あらためて説明するまでもなく、スマートフォンは本体内蔵のOPPOバッテリーに蓄えられた電気によって動作するもので、バッテリー残量が尽きれば、ごく一部の例外を除き、どんな便利な機能も利用できなくなってしまう。
スマートフォンが登場したばかりの頃は、
スマートフォンバッテリー駆動時間が短く、いつバッテリー残量がなくなるかと、ヒヤヒヤしながら使っていたが、この十数年でバッテリー駆動の環境はかなり改善された。バッテリーは4000～5000mAh級の大容量バッテリーがスリムなボディに内蔵され、プラットフォーム（OS）もバックグラウンドでの通信を制御したり、アプリの動作をコントロールすることで、省電力に大きく寄与した。
ディスプレイもリフレッシュレートを制御し、静止画を表示しているときは画面の書き換え回数を抑える『アイドリングストップ』のような機能を搭載する製品も多い。全体的に見ると、電気を蓄える器を大きくして、電気を使う量を減らしたり、ムダ使いしないように、進化を遂げてきたわけだ。
とは言うものの、使った電気は何らかの形で補充しなければならない。そこで必要になるのが『充電』という作業だ。
スマートフォンは基本的に外部接続端子にACアダプター（電源アダプター）を接続し、携帯電話のバッテリーを充電をする。一部の機種はQi規格などに準拠したワイヤレス充電に対応しているが、有線接続の充電に比べれば、電力（ワット数）が低いため、充電時間は長くなってしまう。
有線による充電もワイヤレス充電に比べれば速いものの、4000～5000mAh級のバッテリーを内蔵したスマートフォンをフル充電するには、2～3時間以上を要する。そのため、外出中はモバイルバッテリーを接続したまま、自宅に帰ってからもACアダプターをつないだままといったモバイル機器らしからぬ使い方を強いられるシーンも多い。
こうした状況に対し、ここ数年、パソコンなどで普及している「USB PD」規格の急速充電に対応したスマートフォンも増えている。30W／45Wなどの急速充電に対応し、スマートフォンバッテリー残量がない状態からでも30分程度の時間で、50％程度まで、充電することが可能だ。